論文掲載料(APC)に関する誤解がOAジャーナルへの投稿を妨げる: ケーススタディ

事例: ある中国人研究者と米国人研究者が、糖尿病の新たな治療法に関する論文を共同執筆しました。後者は、糖尿病に苦しむ多くの人々を救う意味でも、オープンアクセス（OA）での出版に意欲的でした。しかし、筆頭著者である前者は、従来の購読型ジャーナルでの出版を目指していました。両者の意見が対立したため、中国人研究者はエディテージにアドバイスを求めました。

対応: 相談者の話によると、OAジャーナルへの投稿を避けたい理由は、高額なAPC（論文掲載料）を請求されるという誤解にあることが分かりました。自分にはそのような支払い能力がないと思っていたようです。この認識について共同著者と十分なコミュニケーションが取れていなかったために、すれ違いが生じていました。

そこで私たちは、すべてのOAジャーナルがAPCを請求するわけではないことを伝えました。実際、学術機関や学会の助成を受けることで、APCを一切請求していないOAジャーナルも存在します。また、APCを課すジャーナルの多くは、著者の経済状況によって、（一部または全額の）支払いを免除してくれること、助成団体や所属機関がAPCを負担してくれる場合もあることを説明しました。相談者は最終的に、APCがそれほど高額でなければ、または免除制度が適用されれば、OAジャーナルに論文を投稿することに決めました。私たちは、OAに懸念を示していた理由と今回の新たな判断について、共同著者に伝えるよう促しました。相談者からは数週間後、共同著者と合意できた旨の報告が届き、一件落着となりました。

さらに、APCを要求するOAジャーナルの多くは、支払いが困難と認められた著者に対する免除制度を設けています。たとえば、大手出版社（ネイチャー・パブリッシング・グループ、エルゼビア、シュプリンガー、BMJなど）は、それぞれの状況に合わせて支払い免除を申請できる指針を定めており、認められた場合は費用の一部または全額が免除されます。また、ほとんどのジャーナルは、発展途上国の著者にはAPCを請求していません。

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