剽窃チェックサービスで論文が盗まれる：ケーススタディ

事例：ある著者が、ジャーナルに論文を投稿する前に、剽窃チェックサービスを利用することにしました。論文が自分で書いたものであることに間違いはなく、剽窃チェックを受ける必要性も低かったのですが、念には念を入れて受けることにしたのです。彼女は、あるオンラインの剽窃チェックサービスを見つけましたが、費用が高額でした。しかし、オンラインのマーケットプレイスを通した同様のサービスを使えば、費用を半分に抑えることができました、さらに、論文をカスタマーサービス業者に送れば、さらに費用を削減できることが分かりました。なるべく費用を抑えたかった著者は、論文をその業者に送ることにしました。

剽窃チェックの結果は、類似度

業者からすぐに連絡が来て、「ネガティブな評価を取り消さないと、論文をインデックスする」と脅しました。ここでいうインデックスとは、著者名を出すことなく論文をScience Citation Index（SCI）またはSCI公認のジャーナルやウェブサイトに掲載するということです。つまり、論文がデータベースにインデックスされてしまえば、その論文は、二重出版を理由にほかのジャーナルで出版することができなくなってしまうのです。

著者は、業者の脅迫を深刻に捉えなかったため、ネガティブな評価を取り消すこともしませんでした。ほかの自動チェックサービスを利用したところ、類似度12%という結果が出たので、著者はこれに満足し、分野で評判の高いジャーナルに論文を投稿しました。

1ヶ月後、編集者から査読結果が返ってきました。そこには、「出版済み論文との類似度が高いため、論文はリジェクトする」と書かれていました。

対応：著者は、ジャーナルの剽窃チェックレポートに、「ある学生のオンライン論文との類似度が67%」と記載されていることにショックを受けました。その論文に目を通すと、それはなんと、自分が書いたものでした。業者に問い合わせても返答はありませんでした。さらに、その業者にネガティブな評価をしていた別の著者も、同様の経験をしていることが分かりました。その著者の論文も、同じ大学から出版されていました。

それでも、論文が出版されたジャーナルは特定できませんでした。どの検索エンジンでもSCIデータベースでも見つけられなかったのです。ジャーナルが特定できないことには、論文の撤回を求めることもできません。そこで、自分の持っているエビデンスとともに、学生が所属しているとされる大学に問い合わせました。しかし、大学からの返答は、「著者とジャーナルを特定できない限り、協力しようがない」というものでした